資生堂: F12/26 2Q決算：好調な利益進捗が継続

Research evidence excerpt

M

Update

2026 年 8 月 5 日 12:52 PM GMT

資生堂 (4911) |

Morgan Stanley MUFG Securities Co., Ltd.+

Japan

三宅 遥

株式アナリスト

F12/26 2Q決算：好調な利益進

捗が継続

ウスイ ジュリー

アソシエイト

AlphaSignals 決算リアクション

影響なし

大幅超過

小幅な上振れ

弊社シナリオへの影響

実績VSコンセンサス

向こう１２か月のコンセンサ

スEPSの方向性

出所: 会社資料、モルガン・スタンレー・リサーチ

主な要点

直近の株価上昇踏まえ株価インプリケーションは中立と予想するが、通期計

画比でコアOP進捗率が高く、計画比上振れ狙うとの会社説明はややポジティ

資生堂 (4911.T, 4911 JT)

トイレタリー・化粧品 | 日本

投資判断

業界投資判断

目標株価

直近終値 (2026年 8月 5日)

時価総額 (基本) (十億円)

一日平均売買代金 (十億円)

Equal-weight

In-Line

2,900円

3,269円

1,306.1

9.4

一方で増収率は1Q比で2Qは改善したが大きなサプライズ感のある上振れでも

図表 1 :

なかった印象。弊社予想比では中国/TR売上が想定以上だった。

績の比較

通期会社計画は据え置かれた。会社側は下期売上リスク要因に欧米市場での

競争激化などを挙げており、新商品への戦略的なマーケ費投下も予定

通期コアOPに係る市場期待は上方修正サイクル入りする可能性高いが、コス

ト増要因も鑑みればその規模感はマイルドに留まると思われる

中長期目線では増収率の向上がより重要な焦点であり、現時点ではより建設

4911.T

2Q25A

2Q26A

2Q26e

F12/25A

F12/26e

的な見方に転じるには時期尚早と弊社では考える

F12/27e

• 構造改革成果や生産性向上などによって創出された効果が業績にも残る

ようになってきた点は、従来比で大きな変化であり、同社の業績の質は

改善しているとの弊社見解に変更はない。

F12/28e

弊社予想、コンセンサス予想と実

bn yen

Actual

MSe

VAe

IFISe

Actual

MSe

CE

VAe

IFISe

MSe

VAe

IFISe

MSe

VAe

IFISe

Sales

241.6

267.0

261.3

258.3

253.7

970.0

1,028.6

990.0

1,009.8

1,003.7

1,070.3

1,043.8

1,034.8

1,107.9

1,077.9

1,067.1

BP

15.1

31.4

17.0

20.9

NA

44.5

64.6

69.0

69.3

NA

77.4

80.5

NA

85.1

89.9

NA

OP

10.9

29.6

13.0

17.6

13.0

-28.8

53.6

59.0

60.6

57.7

66.4

76.7

71.8

74.1

86.4

82.8

NP

5.8

21.3

9.2

12.2

12.4

-40.7

36.0

42.0

41.4

41.1

44.6

53.4

51.9

50.0

60.3

59.3

e=予想値; MSe=モルガン・スタンレーリサーチ予想; CE=会社計画;

VAe=VisibleAlphaコンセンサス予想; IFISe=IFISコンセンサス予想。 出所：会

社資料、モルガン・スタンレーリサーチ

• 欧米での競争激化に関して、会社側は、1）市場全体の冷え込みの中で、

リテーラー間のシェア競争が起きていることと、2）価格の二極化進む中

で新興ブランドが台頭していると説明した。

• 中国でのTR売上動向に関する同社説明：1）中国本土TRはリテーラー再編

影響で上期は大きく減収も1Q比では2Q減収率は縮小。下期は影響が解消

する中で、前年比増収トレンドへの回帰を見込むが、昨年と同じ売上水

準には戻り切らないとの前提を置いている。2）海南島では（客足が1Q比

で2Qに減速した中でも）CPBブランドは加速した。

Morgan StanleyはMorgan Stanley Researchの調査対象

となっている企業と取引を行っており、また行おう

としています。その結果、当社に利益相反関係が生

じる可能性があり、Morgan Stanley Researchの客観

性に影響を及ぼす場合があり得ることをご承知おき

ください。Morgan Stanley Researchは投資決定を下

すうえでの一要因に過ぎないものとお考えくださ

アナリストによる証明、ならびに重要な開示事項は

情報開示セクションをご参照ください。

+= 米国外の関係会社で雇用されているアナリスト

はFINRAに登録されておらず、会員の関係人ではな

い可能性があります。また、当該企業とのコミュニ

ケーション、公の場への出演、およびリサーチ・ア

ナリストの個人口座で保有されている売買目的の有

価証券に関するFINRAの規制が及ばない可能性があ

ります。