エス・エム・エス: 企業価値向上の取組状況を注視

研报英文原文证据摘录

M

Update

2026 年 8 月 5 日 06:32 AM GMT

エス・エム・エス (2175) |

Morgan Stanley MUFG Securities Co., Ltd.+

Japan

新井 勝己

企業価値向上の取組状況を注

視

株式アナリスト

外山 明穂

株式アナリスト

今回の変更点

エス・エム・エス (2175.T)

従来

現在

目標株価

1,600円

2,100円

26/3期決算発表で述べられた企業価値向上の意識の高まり

を受けて株価は上昇、これを踏まえて目標株価を1,600円

→2,100円に引き上げる。今後もこの取組状況を注視する必

要があろう。

主な要点

通期弊社業績予想は据え置くが、目標株価を1,600円→2,100円に引き上げる

企業価値向上の意識の高まりでの株価上昇を踏まえ、適用バリュエーション

を変更する

バリュエーション：目標株価2,100円は、27/3期弊社予想EPS82.8円と、同社が企

業価値向上意欲を高めた26/3期決算発表以降平均PER25倍より算出。従来の目標

株価1,600円は、28/3期弊社予想EPS94.6円と、同社上場来平均PER32倍（26/3期

は特損等調整後）から1標準偏差を引いた17倍より算出（1標準偏差を引く理由

は、過去と比べた今後の利益率の低さを考慮するため）。今回の目標株価変更

は、企業価値向上意識の高まりによる足元のバリュエーション上昇を妥当なも

のと考えるものである。

株価上昇の背景：同社は26/3期決算開示と同時に、企業価値最大化に向けた

エス・エム・エス (2175.T, 2175 JP)

中小型株／非製造業 | 日本

投資判断

業界投資判断

目標株価

対目標株価上値/下値余地 (%)

直近終値 (2026年 8月 4日)

時価総額 (基本) (十億円)

配当利回り (F26e) (%)

Equal-weight

In-Line

2,100円

(5)

2,206円

181.1

1.4

年度 (3月決算)

F25

F26e

F27e

F28e

売上高 (十億円)

営業利益（日本） (十

億円)*

経常利益 (十億円)*

純利益 (十億円)*

EPS、基本 (円)*

従来予想EPS、基本

(円)*

EPS (円)**

従来予想EPS (円)**

P/E (基本)*

P/B (基本)

ROE (%)*

EV/EBITDA (基本)

64.7

6.8

71.4

7.0

77.4

8.1

83.4

9.2

8.7

(14.3)

(173.7)

9.2

6.8

82.8

82.5

10.5

7.8

95.0

94.6

11.8

8.7

106.0

105.5

(173.7)

NM

5.0

(30.3)

12.6

82.8

82.5

26.6

5.9

25.4

16.7

95.0

94.6

23.2

5.0

25.2

14.9

106.0

105.5

20.8

4.3

24.2

13.4

特に注記がない限り、指標はすべてモルガン・スタンレーModelWareフレー

ムワーク による

** = コンセンサス基準

* = 公表基準

e = モルガン・スタンレー・リサーチ予想

ロードマップを発表。31/3期に売上高1,220億円以上、EBITDA280億円以

上、ROE30％以上という数字目標を掲げた。直近ではセグメント情報やセグメ

ント別KPIの開示拡充等を行ってきている。また、7月には企業価値向上委員会

を立ち上げた。このロードマップを発表した4月28日以降、株価は20％以上上

昇。一部大株主の持ち株比率上昇やこの企業価値向上に対する取り組み等がこ

の株価上昇につながったと弊社ではみている。尚、目標株価算出に当たりEPS算

出基準期を、28/3期→27/3期に変更するのも、足元のバリュエーション上昇をよ

り重視するためである。

企業価値向上の取組状況を注視：7月29日の1Q決算発表翌日に株価は9％下

落。1Q営業利益はコンセンサスを上回り堅調だったことから、翌日の株価下落

は業績ファンダメンタルズを反映したものではないだろう。企業価値向上への

期待が高まるなかで、決算発表以外の具体的なコーポレートアクションがな

かったことによる失望売りだったのではないかと弊社では考えてる。実際にKPI

数字開示を積極化する等の変化がでてきており、現状の企業価値向上の取組に

対する株価上昇は一定の合理性を持っていると弊社では考える。今後に関して

は、海外事業を中心とする事業ポートフォリオの見直しや、27/3期決算発表時に

予定されている中期経営計画の発表や、それ以外のコーポレートアクション等

が、業績以上に株価の変動要素になるであろう。

Morgan StanleyはMorgan Stanley Researchの調査対象

となっている企業と取引を行っており、また行おう

としています。その結果、当社に利益相反関係が生

じる可能性があり、Morgan Stanley Researchの客観

性に影響を及ぼす場合があり得ることをご承知おき

ください。Morgan Stanley Researchは投資決定を下

すうえでの一要因に過ぎないものとお考えくださ

…