TOYO TIRE: F12/26 1Q決算：一過性要因を除けば順調

研报英文原文证据摘录

TOYO TIRE: F12/26 1Q決算：一過性要因を除けば順調

Update

2026 年 5 月 15 日 07:15 AM GMT

(5105) Morgan Stanley MUFG Securities Co., Ltd.+MTOYO TIRE | Japan 垣内 真司

株式アナリスト

F12/26 1Q決算：一過性要因を Shinji.Kakiuchi@morganstanleymufg.com高嶋 羽也斗 +81 3 6836-5416

アソシエイト

Hayato.Takashima@morganstanleymufg.com +81 3 6836-5414除けば順調

TOYO TIRE (5105.T, 5105 JT)

タイヤ | 日本

決算リアクション

投資判断 Overweight

影響なし コンセンサス水準 ほぼ変化なし 業界投資判断 In-Line

目標株価 5,000円弊社シナリオへの影響 実績VSコンセンサス 向こう１２か月のコンセンサ

スEPSの方向性 直近終値 (2026年 5月 14日) 3,848円

時価総額 (基本) (十億円) 592.6

出所: 会社資料、モルガン・スタンレー・リサーチ 一日平均売買代金 (十億円) 3.5

主な要点

1QOP206億円はコンセンサス以下だが、ERP導入初期のトラブルによる影 図表 2 : 営業利益の推移(四半期)

響40億円を除けば256億円。この一過性要因を除けば順調であった。

OP (Y bil, LH) Margin(RH)

現状では概ね通常稼働と会社は説明。1Qに大幅減少した国内や欧州向けの出 40.0 25%

20%

荷挽回を2Q以降に図るとし、通期OP計画940億円は据え置かれた。 30.0

15%

北米の1Q販売本数は前年比-6%。寒波影響を受けたが、同社WLTRの販売は相 20.0 10%

対的に堅調。卸売から小売向け同社製品のセルアウトは増加した模様。 10.0

5%

北米は大手顧客からの大口オーダーが2Q以降にプラスとなる見込み。WLTR 0.0 0%

購入は富裕層が多くガソリン高の影響を受けにくいとの見方も示された。 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q

12/23 12/24 12/25 12/26

今回は自己株取得の公表はなかった。中期計画(26～30年)では1,000億円の取 出所： 会社資料、モルガン・スタンレー・リサーチ

得が計画されており株主還元強化姿勢に引き続き注目。

26年度1Qは売上高1,310億円(前年比-3.4%)、OP206億円(同-8.1%)。前年比OP増減

要因は販売要因が中立(数量減-48億円、価格ミックス+46億円など)、為替+1億

円、原材料+39億円、製造コスト-4億円、販管費-9億円、海上運賃など-3億円、

自動車部品+1億円、関税-42億円。本年1月に刷新したERPの基幹システムと周辺

システムとの連携の混乱によって、国内工場の生産および国内や欧州向け出荷

に影響が生じた模様。これによるOP影響を会社は40億円と説明。1Qの販売本数

は全体で前年比-11%。このうちシステム混乱の影響で国内市販が-33%、欧州向

けが-52%など大幅に落ち込んだ。現状では概ね通常稼働に回復している模様

で、2Q以降の生産・出荷の挽回が見込まれる。会社は中東情勢影響の試算値と

して166億円(原材料130億円、海上輸送22億円、エネルギー費14億円)を示した。

図表1: 業績概要 Morgan StanleyはMorgan Stanley Researchの調査対象

となっている企業と取引を行っており、また行おう

(十億円) 12/25 12/26 としています。その結果、当社に利益相反関係が生

1Q 2Q 3Q 4Q 1Q YoY

じる可能性があり、Morgan Stanley Researchの客観売上高 135.5 147.9 151.9 159.6 131.0 -3% 性に影響を及ぼす場合があり得ることをご承知おき

営業利益 22.4 25.8 23.9 25.3 20.6 -8%

経常利益 18.3 25.5 27.0 30.6 21.4 17% ください。