横浜ゴム: F12/26 1Q決算：OHTは厳しい市場環境の中で利益大幅増

研报英文原文证据摘录

横浜ゴム: F12/26 1Q決算：OHTは厳しい市場環境の中で利益大幅増

Update

2026 年 5 月 15 日 12:37 PM GMT

Morgan Stanley MUFG Securities Co., Ltd.+横浜ゴム(5101)M| Japan 垣内 真司

株式アナリスト

F12/26 1Q決算：OHTは厳しい Shinji.Kakiuchi@morganstanleymufg.com高嶋 羽也斗 +81 3 6836-5416

アソシエイト

Hayato.Takashima@morganstanleymufg.com +81 3 6836-5414市場環境の中で利益大幅増

横浜ゴム(5101.T, 5101 JT)

タイヤ | 日本

決算リアクション

投資判断 Equal-weight

影響なし 小幅超過 小幅な上振れ 業界投資判断 In-Line

目標株価 7,400円弊社シナリオへの影響 実績VSコンセンサス 向こう１２か月のコンセンサ

スEPSの方向性 直近終値 (2026年 5月 15日) 6,600円

時価総額 (基本) (十億円) 1,040.8

出所: 会社資料、モルガン・スタンレー・リサーチ 一日平均売買代金 (十億円) 4.5

主な要点

図表 2 : 事業利益推移(四半期)

26年度1Qの事業利益は444億円(前年比+85%)。OHT(農機向けなど)が厳しい

75 Business Profit(Y bil, LH) Margin(RH) 20%

市場環境の中でシェア向上。利益も想定以上に拡大。

既存タイヤ事業は1Q市販本数が前年比+4%。北米の減少を欧州、日本、イン 50 15%

ドなどの増加でカバー。対ユーロの円安も利益を押し上げた。 10%

会社は通期事業利益計画1,880億円を据え置き。会社は中東情勢影響を通 5%

期-380億円としたが、価格適正化、円安などで吸収する見通し。 0 0%

1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q

会社は営業利益と当期利益の見通しを上方修正。これは発表済みの旧イスラ

12/23 12/24 12/25 12/26

エル工場敷地の売却益約300億円を2Qに反映させたため。

出所： 会社資料、モルガン・スタンレー・リサーチ

乗用車タイヤで米セーラム工場閉鎖、中国新工場、メキシコ新工場、鉱山タ

イヤでインド新工場(委託生産→内製)など競争力向上の取り組みにも注目。

26年度1Q実績は売上高3,038億円(前年比+10.4%)、事業利益444億

円(同+84.6%)。既存タイヤの事業利益が302億円(前年1Q184億円)、OHTの事業

利益が118億円(同39億円)などとそれぞれ大幅に伸長。前年比の利益増減要因は

為替+50億円、原材料価格+53億円、販売量-1億円、価格ミックス+20億円、製造

原価・固定費-4億円、OHT+80億円(うちG-OTRが+23億円)。1Qの既存タイヤの

市販向け本数は前年比+4%。主な内訳は、北米-18%(寒波影響、前年4Qの大口顧

客向け出荷増の反動など)、欧州+14%、インド+17%、日本+5%など。OHTの販売

量は全体で前年比+12%。顧客の購買意欲減退(肥料や燃料価格の高騰)など厳し

い需要環境の中、シェア拡大により販売を増やした。

図表1: 業績概要

(十億円) 12/25 12/26 Morgan StanleyはMorgan Stanley Researchの調査対象

1Q 2Q 3Q 4Q 1Q YoY となっている企業と取引を行っており、また行おう

売上高 275.1 304.1 298.0 357.8 303.8 10.4% としています。その結果、当社に利益相反関係が生

事業利益 24.1 38.0 38.6 65.9 44.4 84.6% じる可能性があり、Morgan Stanley Researchの客観

営業利益 19.3 35.5 36.8 61.2 26.0 34.5% 性に影響を及ぼす場合があり得ることをご承知おき

税引前利益 13.9 36.8 37.7 69.5 26.0 87.1% ください。